「耐病性形質識別マーカーを用いた魚類の分子育種法に関する研究」
坂本　崇 東京海洋大学

「バクテリオファージの新しい利用法：魚類細菌感染症の治療剤」
中井敏博 広島大学

「魚体用標識剤及びそれを用いた魚体の標識方法について」
太田健吾 水産総合研究センター

「マグロ延縄漁業における海鳥混獲の防止のための水中投縄機」
酒井久治 東京海洋大学

「資源管理で持続的に儲かる漁業」
勝川俊雄 三重大学

「ホタテ貝殻を用いた船外機の洗浄」
酒井久治 東京海洋大学

「マニピュレータを持つ水中ロボットの自動化を目指して」
坂上憲光 東海大学

「航跡から離して曳網できる表層トロール網の開発とその応用」
渡部俊広 水産総合研究センター

「海域の生産力を増強する方法について」
森口朗彦 水産総合研究センター

「省資源・生態系利用型の魚類養殖業の可能性」
吉川　尚 東海大学

「焼酎粕から生成したアミノ酸濃縮液を配合したコンクリート魚礁」
江幡恵吾 鹿児島大

「海洋変動とクロマグロ加入量の変動について」
植原量行 東海大学

「日本固有藍藻スイゼンジノリ由来の超高性能生体高分子の応用」
岡島麻衣子 北陸先端科学技術大学院大学

「マリン・イノベーションによる地域産業網の形成」
安井肇 北海道大学

「鳥取大学における水産資源研究の現状　−鳥取県との連携研究」
和泉好計 鳥取大学

「未利用天然資源として有望な赤潮プランクトン」
小田達也 長崎大学

「ヘルスフードとして期待される新規食品素材」
矢澤一良 東京海洋大学

「冷凍すり身の品質改良に関する研究」
加藤　登 東海大学

「メタボリック症候群に対する低グライセミックインデックス(GI)食品の有用性について」
佐藤眞治 新潟薬科大学

「アルコールブライン凍結した刺身用マアジ」
前田俊道 水産大学校

8種類いるマグロ属魚類（クロマグロ、大西洋クロマグロ、ミナミマグロ、メバチ、キハダ、ビンナガ、タイセイヨウマグロ、コシナガ）は、どれも似ていながら、形態、分布、生理などが様々に異なります。これらの違いをお話します。

まぐろ類の資源管理は地域漁業管理機関で行われ、科学委員会で資源状態が検討される。
世界のまぐろ類は資源学的には既に充分に利用している状況もしくは厳しい資源状態に陥っているものも見られる。
ここでは、いくつかの種・系群について漁獲動向・資源状態について紹介し、資源状態の維持・改善に向けた管理措置や、まぐろ漁業をとりまくその他の課題について紹介する。

（水産総合研究センター西海区水産研究所石垣支所任期付研究員　鈴木伸明）
まぐろ類資源に関する注目の高まりとともに，クロマグロ養殖が急速な発展，拡大を見せている。
しかし，天然のクロマグロに関する生物学的知見は意外なほど少ない。
本講演では，近年明らかになってきたクロマグロの分布・回遊や成長といった基礎的・生態的知見を整理しつつ，遺伝子解析技術を用いた最新の研究成果や，200kgを超す成熟魚が水揚げされる石垣島での調査の様子などをご紹介したい。

食の安全・安心への関心が高まっている中，開発調査センターでは，調査船開発丸が漁獲したメバチマグロを，漁獲時から水揚げ，加工・流通の各段階を追跡できるトレーサビリティシステムを用いて量販店で販売するとともに，消費者に対してアンケート調査を行い，当該システムの課題や消費者の評価などを整理しました。
また，まぐろの科学分析値とまぐろ専門取引業者の品質判断基準とのあいだに，一定の関係があることなども紹介します。

近畿大学は，1970年 7 月から水産庁遠洋水産研究所の「マグロ類養殖技術開発試験」に招聘されて以来，天然ヨコワ飼い付け，親魚養成および種苗生産技術の開発を続けてきた。当初3年間，ヨコワを1年以上飼育することが出来なかったが，採捕・活け込み方法や生簀の構造改良等の試行錯誤の末に親魚養成に成功した。1979年には初の自然産卵・仔稚魚飼育に成功したものの，養殖用実用種苗の生産には至らず，完全養殖を達成したのは研究開始から実に32年後の2002年であった。

1968年 4 月　　近畿大学水産研究所 白浜実験場勤務
1970年 7 月　　水産庁遠洋水産研究所統括の「マグロ類養殖技術開発試験」に
　　　　　　　　　　参加
1973年 4 月　　近畿大学水産養殖種苗センター白浜事業場兼任
1985年 4 月　　近畿大学水産研究所 講師
1993年 4 月　　近畿大学水産研究所 助教授
2001年 4 月　　「クロマグロの種苗生産に関する研究」で博士学位取得
　　　　　　　　　　近畿大学水産研究所 教授
2002年 4 月　　近畿大学水産研究所 奄美実験場 場長
2007年 4 月　　近畿大学農学部・農学研究科 教授（近畿大学水産研究所 教授
　　　　　　　　　　兼任）
2004 〜 8年　 近畿大学21世紀 COEプログラム研究拠点流通・経済グループによる
　　　　　　　　　　国内およびオーストラリア，メキシコ，スペイン，クロアチア等海外
　　　　　　　　　　のクロマグロ養殖実態調査に参加。
2008年 4 月　　近畿大学水産養殖種苗センター長（兼任）

近年、世界中のマグロ類の資源問題が注目され、特に刺身向けとして重要なクロマグロは漁獲規制強化による大幅な供給量減少が予想されることから、養殖対象魚としての注目が急速に高まっている。国内におけるクロマグロ養殖事業の歴史と現状を紹介し、持続的発展の為に解決すべき課題を整理して、マルハニチログループの取り組みを紹介する。

1972年 3月　　長崎大学水産学部　卒業
1972年 4月　　大洋漁業（株）入社
1987年12月　 同社 生産事業本部 定置養殖課課長
1993年　　　　 大洋漁業（株）からマルハ（株）に社名
　　　　　　　　　変更。
1999年 4月　　マルハ（株） 増養殖事業部部長
2008年 4月　　（株）ニチロとの事業再編によりマルハ株式
　　　　　　　　　会社から（株）マルハニチロ水産に社名変更。
　　　　　　　　　（株）マルハニチロ水産 執行役員 増養殖事業部長

養殖魚の生産において「飼料」は非常に大きい役割を担っています。特に安定した栄養成分と品質の配合飼料は日本養殖業の持続的発展に必要不可欠なものと言っても過言ではありません。
マグロ用配合飼料は２０年以上前から様々な形態と成分でトライアンドエラーが行われていましたが、養殖場で使用可能な製品の完成には至っていませんでした。
本講演では、世界で初めて単独給餌でのクロマグロ養殖を可能にした新型配合飼料「ツナ・フード」の紹介を中心として、配合飼料がマグロ養殖へどのように貢献できるかについてお話しさせていただきます。

1965年大分県生まれ。
1990年長崎大学水産学部修士課程卒業。
1991年林兼産業（株）に入社、飼料事業部研究課に配属され、養殖魚の栄養要求や代謝生理の研究や養殖用配合飼料の開発に従事。現在技術開発課課長。
主な開発成果：海産稚仔魚用顆粒飼料・マダイ用ＥＰ飼料・セミドライ常温流通ＥＰ飼料及び包装資材（特許申請中）・ソーセージ型配合飼料（特許取得）

マグロ類の世界的な需要の拡大，資源量の減少，保護活動，燃油高騰による漁船漁業の危機，食の安全性等の多くの問題から，国民への安全・安定供給を図るための研究への期待は，より一層高まっている。水産総合研究センターでは、平成19年2月にマグロ研究所が発足し、これらの社会的なニーズに応えるべく、一元的な研究管理の下で研究開発を推進している。ここでは、昭和60年からのクロマグロの親養成、種苗生産について、研究開発の一端を紹介し、将来のクロマグロ養殖へどう貢
献していくかを展望してみる。

1953年　　島根県生まれ
1978年　　広島大学水畜産学部水産学科卒
1985年〜（社）日本栽培漁業協会八重山事業場でクロマグロ,
　　　　　　キハダ，カンパチ類，南方性ハタ類，マチ類の親魚養成，
　　　　　　種苗生産技術開発に従事
1994年〜（社）日本栽培漁業協会奄美事業場長として、クロマグ
　　　　　　ロの親魚養成，産卵技術開発に従事
2003年〜（社）日本栽培漁業協会は独立行政法人水産総合研究センターへ統合
2005年〜現在　水産総合研究センター宮津栽培漁業センター場長　業務の総括，
　　　　　　アカアマダイの種苗生産技術，ヒラメの放流技術開発に従事

テーマ　品質情報とトレーサビリティシステムの研究開発

テーマ　ブランドニッポン事業の概要報告とH.20年度省エネルギー技術導入
　　　　　促進事業　水産技術実用化事業の紹介（第4次公募に向けて）

水産現場の問題解決の一躍になればと願い、昨年度まで行なわれた「ブランド・ニッポン」漁獲物生産システムの開発事業（水産庁補助事業）の事例紹介と今年度からスタートした省エネルギー技術導入促進事業のうち水産技術実用化事業（水産庁補助事業：第4次公募9/1〜9/22予定）の紹介を行います。

テーマ　安全安心な水産物を取り扱うためのご提案　〜J-fishの取組み事例〜

情報通信ネットワークで安全・安心な水産物の提供を支援する統合型水産物安全・安心ネットワークJ-Fish.net（ジェイ　フィッシュ　ドットネット）をご提案します。
J-Fish.netは、包括的な水産物トレーサビリティ、養殖魚生産における安全管理の高度化（魚病診断投薬支援）、水産物流通における情報の利活用（取引情報支援）などを実現します。フードチェーンにおけるこれらの取り組みを紹介します。

テーマ　利益を輩出している海外水産国は対面販売と
　　　　　国際化した水産物履歴追跡システム（GT−NET）を採用している

水産物もブランド化へ
「利益ある水産物産業」を育成するには、水産物の国際化が必須条件である。そのためには国際的に認知されている品詞管理基準に準拠、顧客が認知可能な「ブランド育成」をしなければならない。日本の各地で無数に乱造されている「ブランド」がどれだけ認知されているのか、すこぶる疑わしい。
「ブランド」の裏付けは「品質管理」と「味の良さ」である。最近の水産業界では「鮮度」を最重要視しているようだが、活き作りなどはまだ身肉が硬直しており、味の慣れが出ていな。別の視点で付加価値を創造すべきである。

「いま、水産養殖はワールドワイド」
世界水産学協議会長、東京海洋大学名誉教授 隆島 史夫

タイ王国水産局エビ養殖 最高技術者 リラ ルアンパン 博士
シーガーデンフーズ社 代表取締役 グレンバーグ ダニエル

鹿児島大学水産学部水産学科 養殖学分野 助教 横山 佐一郎

東海大学 海洋学部水産学科 教授 秋山 信彦
東海大学 海洋学部水産学科 教授 加藤 登

（独）国際農林水産業研究センター 主任研究員 マーシー・ワイルダー