責任ある漁業管理に対する、アラスカの不変の考え方、そして現在進行形のアラスカの新しい取り組みについてご紹介いたします。
また、日本市場におけるアラスカシーフードマーケティング協会の活動について具体的にご紹介いたします。

リステリア食中毒の高い死亡率は0157より大きな社会的影響を引き起こすと予想できるが、水産加工RTE食品は高率に汚染している実態が既に報告されており、緊急の対策が必要である。
昨年はリステリア菌のリスクプロファイルを中心とするセミナーをお届けしたが、今回はリステリア菌の法的側面と検査法についての詳細を紹介する。

東日本大震災の最大の被災地・石巻には大小約２００の水産加工工場が集積し津波によって全ての工場が壊滅的な被害を受けたが、他の産地同様、震災前から多くの問題を抱えていた。
震災を機に以前の姿に戻すのではなく新しい姿へ進化し国際水産都市・石巻を作って行こうと活動している石巻水産復興会議・将来構想ワーキンググループの活動内容、石巻の現状と未来を報告する。

江戸前の主役、穴子も大回遊〜沖ノ鳥島の南方にあったマアナゴの産卵場〜

東京湾では「江戸前」と称される穴子、その孵化して間もない幼生が、沖ノ鳥島南方約３８０キロの海域で見つかった。ウナギと同様に南方海域からの大回遊を行うらしい。マアナゴは東アジア全体で共有の資源なのか。


海苔成分の機能性と化粧品開発

紫外線吸収成分（マイコスポリン様アミノ酸）の機能性を中心に、海苔に含まれる機能性成分に関する研究およびその応用について紹介する。

インド洋で漁獲されたカツオのＤＨＡや機能性リン脂質含量は、太平洋南方や日本近海産のものと比くらべると、ＤＨＡ総量では、近海産カツオが多かったものの、品質ではインド洋産カツオの方が、全脂肪酸中のＤＨＡ含量が高く一定で、最も有用であることが明らかとなった。また，乳幼児に必須とされるアラキドン酸が相当量含まれ、非常に有望なＤＨＡ素材原料であると考えられる。

東京都では、「東京都ふぐの取扱い規制条例」において、ふぐの取扱いを規制しています。
平成24年3月に本条例が改正され、今年の10月1日から、今までふぐ調理師以外は取扱えなかったふぐ加工製品について、一定の条件を満たせば、ふぐ調理師以外の人でも販売、調理・加工ができるようになりました。ただし、ふぐ調理師以外の人が取扱えるふぐ加工製品は限られており、取扱いに際しては、継続的に守らなければならない事項があります。
このセミナーでは、条例改正のポイントや、ふぐ加工製品を取り扱う営業者の方が遵守していただく事項などについてお話します。

深海性魚類の自然史-驚異的な形態発育と生態深海魚はいったい、どのような生物学的特徴を持ち、食品としての価値はいかなるものか4本セミナーでは、深海魚の驚異的な“形態発育”と“生態”に始まり、深海魚の可食部（筋肉）の成分組成の特徴や食用として利用する場合の問題点を明らかにする。さらに、未利用魚、投棄魚からの朝獲りすり身の開発やかまぼこの製造、駿河湾産深海魚を用いた干物の加工、販売事例等について、有効利用に向けた種々の取組みの現状を紹介する。

「深海性魚類の自然史 −驚異的な形態発育と生態−」

「深海魚の食品学的特性」

「深海魚の利用；由比漁協」

「駿河湾産深海魚干物の商品化事例」

高知県におけるマリン・エコラベル・ジャパンの認証取得と活用事例について

高知県におけるマリン・エコラベル・ジャパンの認証取得への支援制度、認証取得の状況、認証を受けた団体のMELの活用事例を紹介するとともに、これまでに見えてきた普及上の課題についても提案を行う。


水産物ＰＲ事業〜試食販売で魚食拡大

水産物の消費拡大に効果を発揮する取組みの事例として、静岡市水産物商業協同組合が実施している静岡県の『水産物PR事業』を紹介。当事業は、緊急雇用創出事業として、新規雇用の上、魚に関する研修を経た調理実演スタッフをスーパー等に派遣し、魚料理の調理と試食、レシピを配布し、水産物の販売促進や魚食普及の向上を図るもので、MELジャパンの普及のツールとしても大いに期待される。

我が国の漁業生産量は減少の一途をたどっており、輸入水産物に依存した食生活が浮き彫りになっています。一方、世界をみると経済発展や人口増大等による食糧不足が深刻化する中、国策として養殖業に取り組む国が増えています。低迷する食糧自給率の向上には養殖業が欠かせなくなっているのです。
今回は、日本で養殖している魚種や飼育方法など、生産現場での取り組みを映像も用いて分かりやすくご紹介させて頂きます。

「HACCPトレーニングカリキュラム」は、全米水産食品HACCPアライアンスにより、1996年に刊行され以来4回の改訂がなされ、米国水産加工業者に対するHACCP教育トレーニングのための教科書として使用されている。
また、「魚介類と魚介類製品における危害とコントロールの指針」は、上記カリキュラムの手引きとして刊行されるものである。FDAは、魚介類と魚介類製品の製造業者がHACCPシステムの構築に際し、両文書を共に活用することを推奨している。いずれも2011年に改訂されたことから、その概要について説明する。

１、現在の水産業界の現状

　　１）魚価の低迷は何時まで続く…
　　２）魚には等級がない
　　３）世界の食文化を変えた回転すし

２、日本の海洋資源は、世界の食材としてサーモンに勝てるか？

３、ＰＣ，ＤＶＤ等で世界市場を独占している中国で、なぜブリの養殖は出来ない？

４、世界の食材として市場拡大するための問題点

　　１）網元から海洋魚の飼育（生産工場）に変っていく中での供給体制と市場の役割
　　２）本物の氷見ぶりは、なぜ美味しいか？　　養殖魚と天然魚の違い
　　３）マグロより美味しいブリが飼育できるのか？
　　４）魚と肉の違い
　　５）外来魚のサーモンに奪いわれた市場を国産代表魚のブリが取り戻すには？

５、ここまで進化した海水魚の飼育、養殖から飼育へ…

　　１）魚を旬はどこまで伸ばせるのか？
　　２）養殖魚は、給餌と飼育の仕方で旨味は変わるのか？
　　３）赤潮などの悪玉プランクトンを抑えて海洋資源環境を守るには…
　　　　（１）散逸残餌量（さんいつざんじ）24％と未消化排泄分16％を少なく出来るか？
　　　　（２）船上のペレッタ―で新鮮な生餌ミンチを瞬間カプセル給餌に成功

６、魚市場を伸ばすために…。

　　１）魚料理に尻尾はいらない
　　２）生臭くない魚の飼育
　　３）夏でも血合いが変色しないブリの飼育
　　４）周年を通じて、寒ブリの旨みで出荷できる飼育法
　　５）３年物、１本１５万円、２０�`の幻の大物ブリの飼育に挑戦

魚工場としての閉鎖循環式陸上養殖の運営コストと事業採算性

海面養殖と比較して、自然災害や発病のリスクが小さく、環境負荷が低く、安定供給が見込めるとされる陸上養殖であるが、内陸部の閉鎖循環式飼育は水質安定のための海水コストが大きな壁となって事業の採算性を損なう。
そこで無換水を可能とする水処理を導入した場合の運営コストを具体的に試算し、どれくらいの単価の水産物をどれくらい生産すれば事業としての採算が取れるかを具体的に示し、完全閉鎖循環式陸上養殖の可能性と、「魚工場経営」という概念を示す。


完全閉鎖循環式陸上養殖を実現する水産水処理の原理

人口増加に伴う水産物消費量をまかなうために「養殖」は必要不可欠な技術である。近年、「海面養殖」と比較して環境負荷が小さく、天災の影響を受けにくい「完全閉鎖循環式陸上養殖」が注目されている。本セミナーでは、我々が開発した「水産水処理技術（高速完全硝化、回分式自動制御脱窒、海水電気分解有機物処理、イオンバランス分析）」を紹介し、本技術を水族館やトラフグ、アワビの養殖試験に適用した事例を紹介する。


陸上養殖に適した生産物のマーケット

輸入商社の立場から近年の輸入水産物消費の流れと国内流通の傾向を解説し、誰もが持っている同一の商品ではなく他と如何に差別化出来る商材とし独自のブランド化を追求することの重要性を示す。
全国の市場や荷受業者など各方面のコネクションを活かし、活きた情報を元に安全で安心と謳える完全閉鎖性循環式水処理システムで生産する商品の国内販路開拓や流通コンサルタントを説く。

産地市場で取組む品質・衛生管理のアドバイスと優良衛生品質管理市場・漁港認定制度のご紹介

消費者に安全・安心な魚介類を提供するために「産地市場品質・衛生管理講習」のテキストを配布して品質・衛生管理のポイントを説明いたします。また、（社）大日本水産会が認定を行っている優良衛生品質管理市場・漁港認定施設と制度のご紹介を致します。品質・衛生管理を徹底することは、水産物の価値を決める上で重大な影響を及ぼします。産地市場に関わる全ての方に、この機会を活用して、水産物の安全・安心の確保にお役立て頂ければ幸いです。


加工場で取組む品質・衛生管理のアドバイスとガイドラインのご紹介

生産段階や産地市場で魚介類を衛生的に扱うことは勿論、さらに加工場で品質・衛生管理を適切に行うことで、安全な水産食品を消費者の皆様にご提供することができます。水産食品には、様々な種類の原料が用いられ、加工方法も多岐にわたっています。そのため、加工場では様々な衛生管理の手法が取られています。大日本水産会では、多くの魚介類や加工方法に対応したガイドラインを作成してきました。本セミナーでは、これらのガイドラインについて紹介をさせて頂きます。

田崎真也氏は、『アラスカシーフードの親善大使』であり、現在は国際ソムリエ協会の会長を務めています。また、食に対する造詣も深く、都内でレストランを３店経営するなど、幅広く活躍しています。そんな田崎氏が経営者目線で、アラスカシーフードのおいしさを訴え、レシピーの取り入れ方やワインとのマッチングなどについて語ります。

(1) 水産業における産学連携の必要性：東京海洋大学の実績とスタンス


(2) 東京海洋大学の産学連携の具体例

　 ・食品の過冷却を利用した次世代凍結法の可能性

　 ・過熱水蒸気の効果を数値化する〜脱油・蒸気吹き付け・焼き色の理論解析〜

　 ・食中毒菌の迅速検出法と定量技術


(3) 産学連携による成果の保護

13:00〜16:40　開会の挨拶
13:10〜13:40　クロマグロの需給動向と国際競争力比較
13:40〜14:10　人工種苗生残率向上の可能性
14:10〜14:40　餌料効率向上の可能性
15:00〜15:30　大規模沖合養殖の可能性
15:30〜16:00　クロマグロのブランド化に向けた取り組み
16:00〜16:30　クロマグロ輸出に向けた課題
16:30〜16:40　閉会の挨拶

ここ数年、泡沫分離装置を導入する施設が増え、その効果が実証されてきた。特に、閉鎖循環式養殖においては、必要不可欠な装置と考えられるようになってきたが、100%の能力を発揮するために必要な要素については十分に理解されていない。
本セミナーでは、弊社が開発した空気自吸翼剪断型気泡供給方式を採用した「ＫＡ式泡沫分離装置」の原理、効果、上手な使い方、なぜ強力な泡沫分離が必要かについて紹介する。

東日本大震災にともなう原子力発電所の水素爆発は放射性物質を広範囲に拡散してしまい、終息の目途がたたず、いまだ日本の食を脅かす状況にあります。食の安全を担保するには放射能検査が必須となり、そこに乗じた受託検査機関は玉石混淆を呈しております。
そこで、食の安全を担保する唯一の手段となったゲルマニウム半導体検出器の特徴、検査機関に求められる精度管理手法、検査結果はどのようなプロセスを経るのか、国際的認定制度であるISO/IEC17025の認定機関として信頼性を確保する検査のあり方、検査結果がお客様に届くまでをわかりやすく解説します。

スーパーネフロンシステムを使用することにより、３大特長、廃油なし・磨耗なし・燃費の向上を実現します。それにより、コスト削減・環境保護に大きく貢献します。30年以上に亘り、船舶での実績は2,000件以上、更に発電所・車輌・工場機械・建機等への実績も数千件にのぼります。
化石燃料の枯渇が問題になっている今こそ、廃油ゼロにでき、更に機械機器の寿命も大幅に伸ばせる ”スーパーネフロンシステム”のご紹介をさせていただきます。

EUへの水産物輸出の伸びが著しいインドについて、インド政府がどんな支援策をとっているかを説明する。インド政府は、技術的な支援に加え、思い切った財政支援を行っている。さらに人材育成にも力を入れており、外国の査察、検査官と対等に話せる工場の幹部も出てきている。又世界のマーケット情報を伝達することで品質の向上を図り、価格の安定にも気配りしている。

魚の美味しさは何で決まるのでしょうか？　もちろん旨味は大切ですが、におい、脂、色、そしてテクスチャーも美味しさに大きく影響します。本セミナーでは、旨味成分と鮮度の関係から見たお刺身の "食べごろ"、魚の"におい"や異臭、脂の乗りを簡単に測る新しい方法、そして、お刺身や水産加工品のテクスチャーについて紹介します。

13:00〜13:05　開会の挨拶

13:05〜13:25　「魚の旨味と鮮度について」
　　　　　　　　　水産大学校　食品科学科 准教授　前田俊道（博士（農学））

13:25〜13:45　「魚の“におい”と異臭魚」
　　　　　　　　　水産大学校　食品科学科 准教授　宮崎泰幸（博士（農学））

13:45〜14:05　「魚の美味しさを決める脂を目で見る」
　　　　　　　　　水産大学校　食品科学科 准教授　田中竜介（博士（農学））

14:05〜14:25　「お刺身と水産加工品のテクスチャーについて」
　　　　　　　　　水産大学校　食品科学科 講師　　福島英登（博士（農学））

14:25〜14:30　閉会の挨拶

魚介缶詰を中心に知っているようで知らない缶詰の奥深い魅力をご紹介します。
新たな食べ方として缶づめ寿司を提案。100食限定で試食提供します。

「陸上養殖の現状と今後の展望」

陸上養殖の現状と課題
これからの陸上養殖と今後の展望について


「閉鎖循環式養魚の省エネと省力」

ろ過装置（液体サイクロンと泡沫分離）
アンモニア除去装置
エネルギー収支とコスト
水産業における閉鎖循環式養魚設備の利用について


「陸上養殖における食品安全に関するリスクとその管理」

陸上養殖生産で考慮すべき食品安全上のリスクは何か？
閉鎖循環式養殖システムにおけるGAP導入のポイントについて


「屋内型エビ生産システムの現状と今後の展望」

新潟県で生産が開始され、５年が経過したエビの陸上養殖システム(ISPS:Indoor Shrimp Production System)の現状と、この５年間色々な実験を行いながら、改良してきた問題点を説明。また震災地復興支援のお役に立てるシステムとして、新たに開発した小規模システムと、エビの事業性をより改善する手立てとして考えている、大規模生産プロジェクトの概要を説明する。


「オーストラリアなどで普及している最先端の陸上養殖システムの被災地への提案」

オーストラリアで５０を超える養殖場が稼働し、マレーシアなどに展開しているFP社のシステムを紹介。水の循環に空気を使用し、最小のエネルギーで運転し、こ、水槽内の魚の量を常に一定にすることで、消化菌の働きをベストに整え、水質を一定レベルにすることなどが特徴の、非常に経済的なシステムです。Don社長は震災被害の復興に是非役立ちたいと、本システムの被災地での整備を熱望しています（英語・通訳付き）。