― 出展者のご紹介 ―

同時開催セミナー(前回)

2月22日(水)
B1会議室
復興水産加工業販路回復促進事業の概要並びに支援事業の取組事例紹介
12:10

12:55
主  催
復興水産加工業販路回復促進センター

講  師
全国水産加工業
協同組合連合会
参事
佐々木 康弘 氏
中華高橋水産
生産管理課
課長
米倉 研二 氏
 
阿部長商店
代表取締役
阿部 泰浩 氏
内  容
復興水産加工業販路回復促進事業の取組状況に関する紹介並びに水産加工業等販路回復取組支援事業の取組事例紹介を行い、販路回復に繋がる活動紹介等を行う。
水産物輸出の基礎知識
13:00

13:45
主  催
日本貿易振興機構

講  師
日本貿易振興機構
アドバイザー
濱田 浩 氏
内  容
海外マーケットの状況、水産物輸出の現状、輸出の進め方等
水産食品輸出のためのHACCPシステムの構築
14:00

14:45
主  催
大日本水産会

講  師
大日本水産会
国際・輸出促進部
次長
山口 隆宏 氏
内  容
近年、世界的に日本食の評価の高まり、我が国の水産物に対するニーズが高まっている。水産物の輸出には、輸出先国の求める衛生条件を満たすことが必要であり、HACCP基準を満たした水産加工施設等の増加が我が国水産物の輸出の拡大に急務である。
東南アジア・中東マーケットに向けた食材対応と味付けの工夫
15:00

16:45
主  催
復興水産加工業販路回復促進センター

講  師
吉村商店
森 信也 氏
東京ハラルデリ&カフェ
オーナー
モハマド・シャーミン 氏
 
山徳平塚水産
社長
平塚 隆一郎 氏
ハラル・ジャパン協会
調査担当
中川 圭吾 氏
内  容
東南アジアの人口の半分、中東の大多数を含め世界16億人がムスリム(イスラム教徒)です。ムスリムに日本の水産物を買ってもらうため、避けるべき制約と市場の可能性、味つけの工夫について、現場に立つ講師たちが実践に向けた具体的なヒントを届けます。
B2会議室
赤潮から養殖生産物を守る技術
13:00

13:45
主  催
水産研究・教育機構


「有害赤潮プランクトンを簡易・迅速・高感度に同定・検出する技術の開発」

講  師
水産研究・教育機構
瀬戸内海区水産研究所
環境保全研究センター
主任研究員
坂本 節子 氏
内  容
日本沿岸で主要な漁業被害の原因となっている2種類の有害赤潮プランクトンを、簡易・迅速・高感度に検出できる手法を開発し、検出キットとして商品化しました。養殖場での有害赤潮の早期発見や活魚運搬水の管理など、水産業の現場で広く活用できます。


「ブリ人工種苗による赤潮被害軽減と種苗生産技術の普及」

講  師
水産研究・教育機構
西海区水産研究所
資源生産部
主任研究員
堀田 卓朗 氏
内  容
通常の産卵期よりも約半年早い10~12月に採卵・生産したブリ人工種苗を用いた赤潮被害軽減技術の概要、ニーズが拡大しているブリ人工種苗の安定供給に向けた技術普及の取り組み状況について紹介します。

陸上養殖勉強会セミナー
14:00

15:45
主  催
陸上養殖勉強会


「ゲノム編集によるダブルマッスルマダイの作出」

講  師
近畿大学水産研究所
教授
家戸 敬太郎 氏
内  容
遺伝子組換え技術よりも安全性が高いと考えられているゲノム編集という技術が近年急速に発展した。我々はこの技術によって骨格筋増殖の抑制的調節因子であるミオスタチン遺伝子の機能を抑え、マダイの筋肉量を増大(ダブルマッスル)させることに成功した。


「近畿大学水産研究所の完全養殖の歴史と現状」

講  師
近畿大学水産研究所
白浜実験場
所長 教授
升間 主計 氏
内  容
近畿大学水産研究所で開発された海産魚約20種の完全養殖魚種の内,その代表的な魚種について,その歴史と現状等について紹介し,さらに今後の国内養殖産業における完全養殖の一つの役割について講演する。

品質・衛生管理セミナー(市場関係者向け)
産地市場に求められる品質・衛生管理と取組み事例
16:00

16:45
主  催
HACCP認定加速化支援センター(構成機関 海洋水産システム協会)

講  師
海洋水産システム協会
部長代理(技術士:水産)
岡野 利之 氏
西日本魚市
相談役
田中 憲壯 氏
内  容
産地市場に求められる品質・衛生管理、優良衛生品質管理市場・漁港認定制度、最新の衛生管理手法等の事例を紹介します。また、品質・衛生管理の取組みが商売に及ぼす影響、費用対効果、魚市場の社会的責任など、現場目線のご意見を紹介させて頂きます。
2月23日(木)
B1会議室
国際ふぐ協会セミナー
13:00

14:45
主  催
国際ふぐ協会


「全国フグ免許統一の必要性 最新の中国フグ解禁事情 下関市場の裏話!?」

講  師
元下関唐戸魚市場 社長
下関ふく連盟 顧問
松村 久 氏


「フグ輸出の障壁と可能性について」

講  師
JETRO北九州
所長
新居 大介 氏


「国際ふぐ協会のご紹介と取り組み」

講  師
国際ふぐ協会
代表
古川 幸弘 氏

魚と放射能 水産物の放射能調査について理解を深めるために
15:00

15:45
主  催
水産庁

講  師
水産庁
水産研究専門官
藤本 賢 氏
内  容
東日本大震災から5年が経過し、水産物中の放射性物質濃度は着実に低下しています。一方で、見えない放射線への不安感は払拭されず、場合によっては風評被害を引き起こしています。今回は、5年間の調査結果と基準値や放射線リスク等の説明を通じて、水産物の放射能汚染について理解を深めることを目的としています。
Dホール
第2回ブリ類養殖振興勉強会
10:30

12:30
主  催
水産研究・教育機構

講  師
水産研究・教育機構
中央水産研究所
主任研究員
廣田 将仁 氏
マリノフォーラム21
専門研究員
橋本 民雄 氏
 
黒瀬水産
常務取締役
原 隆 氏
内  容
本勉強会は、国内のブリ類養殖に取り組んでいる各機関との情報・意見交換の場をつくり、国内のブリ類養殖の振興に貢献することを目的とします。今回は、ブリ類養殖の輸出に向けた取り組みや販売戦略について課題等を各機関の専門家よりご紹介いたします。
水産研究・教育機構 発足記念セミナー
13:30

16:00
主  催
水産研究・教育機構


「開会挨拶」

講  師
水産研究・教育機構
理事長
宮原 正典 氏
内  容
(研)水産研究・教育機構は旧(研)水産総合研究センターと旧(独)水産大学校が統合して発足し、これまで両機関が実施してきた研究開発機能と人材育成機能をあわせ、我が国唯一の水産に関する総合的研究開発機関として研究開発成果の最大化を図ります。


「養殖生産物の国際商品としての可能性」

講  師
水産研究・教育機構
理事(研究開発担当)
伊藤 文成 氏
内  容
養殖生産物の輸出力強化を図るには海外のニーズに対する課題解決が必要であり、これらの課題について当機構の果たす役割・現状を紹介し、国際市場への販売戦略をマーケティングの視点から輸出戦略上必要な品質や企画等についてご紹介いたします。


「我が国における水産物の国際商品化のための技術的・社会経済的課題と解決に向けた展望等(SH“U”Nプロジェクト)」

講  師
水産研究・教育機構
審議役
大関 芳沖 氏
内  容
水産資源の持続性に関する理解を基に、消費者の皆様が水産物を積極的に購入して水産業の生産現場を応援し、日本の水産物を安心して食べ続けられる社会の実現をめざして、水産資源や漁業管理などの科学的情報を分かりやすく公表する取り組みをご紹介します。


「今後の養殖業の国際化、養殖生産物の国際商品化等へ向けた教育・人材育成の課題と展望」

講  師
水産研究・教育機構
理事(水産大学校代表)
鷲尾 圭司 氏
内  容
今後の養殖の担い手は、商品の特性をつかみ、利点・欠点を分析し、国際的に通用するビジネスモデルを視野に入れることが大切です。そして消費者へ環境に対し持続性を示し、安全・安心を提供する自覚が必要です。こうした現場に対応する人材教育を追求します。


「水産増養殖産業イノベーション創出プラットフォームの紹介」

講  師
水産研究・教育機構
社会連携コーディネーター
荒井 大介 氏
内  容
水産研究・教育機構は企業とともに研究開発を進める意見交換の場として「水産増養殖産業イノベーション創出プラットフォーム」を設立し、産学官の異分野融合を通じ、必要な研究・市場開発を推進し水産業が抱える課題解決と新規事業の創出を目指します。